信用取引の費用

信用取引は、資金効率を高めた効率の良い取引であると言われています。

すなわち、信用取引は手持ちの資金の3倍の金額の取引を行うことができ、元手が少なくても始めることができます。

少ない資金で効率よく利益を上げると言う、短期間での成功を根ざしている方にはピッタリの投資方法です。

しかし、信用取引は元手に対して動かす資金が多額になるので、リターンもリスクも大きくなります。

株取引で成功するには、まず強制退場させられることなく、できるだけ長く株式市場にとどまって経験を積んでいくことが大切です。

取引に慣れていない間は、無理のない投資を心がけなければなりません。

人の成功話を聞いて、背伸びをするとやけどをする危険があります。

ところで、取引に慣れることのひとつには、コストの管理ができるようになることがあります。

上述の空売りにおける逆日歩などのような、取引に派生するコストの管理が上手くできないと思っていたほどの利益が上がらないでがっかりすることもあります。

ここで、信用取引を行う際に派生する各種コストを簡単に述べておきます。

信用買いの場合にかかるコストは、取引手数料と日歩（年利2％程度）などがあります。

長期間保有する場合は、管理費（1株あたり0.1円）や名義書換え料（1単元あたり50円）などもかかってきます。

信用売りの場合にかかるコストは、取引手数料と前述の逆日歩、それから貸株料(年利1.15％) が必要になります。

長期保有する場合は、これらに加えて管理費（1株あたり0.1円）や配当金調整額などがかかってきます。

管理費とは1ヶ月をこえて保有する場合に支払うことになる費用ですので、1ヶ月以内に決済した場合にはかかりません。

名義書換え料は、決算期末時点で株式を保有している場合に、支払うことになる費用です。

配当金調整額とは、前述していますが、決算期末時点で売りポジションを保有している場合に、その時点で当該の株式を保有している人に支払われるべき配当金に相当する額を支払うものです。

逆日歩については、前述したように常に注意している必要がありますが、株式が不足しているときにのみにかかるため、株式が不足していなければ発生ません。

信用取引にはこのような費用がかかることを忘れないようにしましょう。

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